この記事の目的
今やビジネスにおいてコンピュータ・情報・通信などを中心とする「IT用語」に対する知識は欠かせません。
あまり馴染みがない各分野のIT用語を、なるべく専門用語を使わずに解説していきます。
この記事の対象読者
Web制作を始めたばかりの人。
自社のWebマーケティングを任された人。
専門用語についていろいろ知りたい人。
Webマーケティングを行なっているが、言葉の定義を再確認したい人。
など、Webに限らずDXに携わるすべての方に。
E-A-Tとは
E-A-TとはSEO対策において、Googleの検索品質評価ガイドラインで定義されている基準で、３つの単語の頭文字を取ったものです。
E – Expertise（専門性）
A – Authoritativeness（権威性）
T – Trustworthiness（信頼性）
Webサイトの検索順位を上げるには外部対策や内部対策の他に「良質なコンテンツ」であることが求められますが、E-A-Tはその必須要素です。Googleは、E-A-T（専門性/権威性/信頼性）の基準を満たすWebサイトを、良質なウェブサイトと評価すると明言しています。
E-A-Tは重要性が高まっている
Googleに評価されるための基本的な考え方は、ユーザーファーストのコンテンツを作成することです。
ユーザーに焦点を絞れば、他のものはみな後からついてくる。
Google が掲げる 10 の事実
2013年頃まではブラックハットSEOと呼ばれる技を駆使したサイトが検索結果上位を占めており、その中には低品質なコンテンツも散見されました。Googleはそれらの低品質なコンテンツを検索結果上位から排除するためにE-A-Tを導入しました。
現在、検索上位表示のためには、Googleの考え方を理解し、Googleが定義する「ユーザーにとって価値の高いコンテンツ」を作る必要があります。E-A-Tはコンテンツの価値の高さを裏付ける非常に重要な要素です。もしあなたがビジネスとしてWebサイトを運営しているのであれば、E-A-Tは無視できない重要な指標となります。
Expertise（専門性）
「E-A-T」のE（Expertise）である専門性は、Webサイトが特定の分野に特化しているかどうかを評価します。コンテンツに記述されている内容が、詳細かつ専門的であれば検索ユーザーにとって価値のある情報であると評価されます。
例えば、いわゆる雑記と言われるような情報が乱立した個人ブログよりも、現役プログラマーが書いた技術系ブログのほうが専門性は高いと判断されます。特定の分野に特化しているWebサイトのほうが情報を深掘りできるため、ユーザーの課題を解決できる可能性が高いためです。
Webサイトを作成するならば、取り扱う内容にバラつきができないよう、特定の分野にテーマを絞って作成するのが良いとされています。
専門性の高め方
専門性を高める場合は以下の点を満たすコンテンツを作成すると良いでしょう。
・コンテンツが特定の分野に特化している
・専門的な情報を豊富に提供している
・ユーザーの悩みや課題を解決できる
・コンテンツ作成者の肩書や実績、保有資格を明記する
コンテンツ内では専門的な知識や情報を提供し、ユーザーに専門的価値を提供することが肝心です。さらにコンテンツ作成者の資格や所属、肩書などを掲載することも重要とされています。
Authoritativeness（権威性）
「E-A-T」のA（Authoritativeness）である権威性とは、そのWebサイトに権威があるかどうかを示し、第三者からの評判の高さを表します。
専門性とも同様ですが、GoogleはWebサイト運営者のブランド力、運営期間、被リンク、コンテンツ作成者の肩書・経歴などを考慮してWebサイトを評価しています。
権威性の高め方
・執筆者名・会社名などの運営者情報を記載する
・出典・引用元などソース明確にする
・権威性の高いWebサイトから被リンクを受ける
・他サイトやSNSで言及・紹介される（サイテーション）
・コンテンツを増やす
といった、「知名度」「評判」の高さを底上げする施策が必要です。執筆者情報や運営者情報、引用元を詳細に載せ、サイテーションされることが権威性確保に繋がります。
信頼性（Trustworthiness）
「E-A-T」のT（Trustworthiness）である信頼性とは、ユーザーがコンテンツの内容や商品を信頼できるかどうかを示す指標です。運営者が誰なのか、ウェブサイトの安全性、取り扱っている商品の評判などが考慮されます。掲載している情報の新しさも信頼性に関わります。古すぎる情報は信頼性には貢献しません。
信頼性の高め方
・コンテンツの公開日、更新日を掲載する
・定期的に更新する
・WebサイトをSSL化（HTTPS化）する
・whois情報の公開
・運営者情報に自社の住所など、できるだけ詳細を明記する
いつだれが掲載した情報で、セキュリティが確保されているかどうかが評価されますので、コンテンツ内外で情報発信者の身元を開示しつつ、サイトのSSL化することが重要です。
